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入学案内

奨学制度

日本学生支援機構奨学金制度

奨学金は、勉学に励む意欲と能力を持った学生が経済的な理由により学業をあきらめることのないよう貸与される制度です。
卒業後、貸与された奨学金を返還する義務が生じますが、返還金は後輩の奨学金として活用される仕組みとなっています。

貸与
★第一種奨学金 30,000円(通学形態にかかわらず)、53,000円(自宅)、60,000円(自宅外)
★第二種奨学金 30,000円、50,000円、80,000円、100,000円、120,000円から選択

[お問合せ先] 在学する学校、もしくは学校法人名古屋安達学園 総合事務局 天野 052-262-0687
[日本学生支援機構ホームページ] http://www.jasso.go.jp/

校友会奨学金制度(本校オリジナル)

校友会会員の第2親等までの方が、学校法人名古屋安達学園の姉妹校(名古屋デザイナー学院・名古屋ビジュアルアーツ・名古屋スクールオブビジネス)に入学出願時に申請していただき、 交友会奨学生として認定された方に、奨学金を給付する制度です。校友会会員とは、本校の卒業生及び在籍生(卒業の可否を問わず、卒業年度の在籍者)・在学生の方です。

昼間部2年制課程100,000円

新聞奨学生制度

[お問合せ先] ■中日新聞奨学会 0120-39-9214 ■毎日新聞奨学会 0120-21-4010 ■朝日新聞奨学会 052-222-7739

AO入学制度

従来の書面などの審査だけでなく、体験入学の参加と面談によって本校が求める人物像に準ずるかどうかを判断する入学選考制度です。 早期に入学を決定することができるため、従来より早くから目標の分野に向けての準備をすることができます。
事前に来校(見学会や体験入学など)頂いた方は面談は省かせて頂きます。

AO入学のメリット
★AO生として「AO入学前授業」が無料で受けられます。
★学費最大1年次前期授業料全額免除のチャンス。特待生試験が無条件で受験可能です。
★出願時の選考料20,000円が全額免除されます。
★入学金を一部免除。通常150,000円の入学金が120,000円に減免されます。

特待生制度

入学書類選考に合格し、人物・学力ともに優れ、将来の目的を明確に持って学ぶ学生に、奨学金として授業料を一部免除する制度です。

試験結果に伴い、
Aランク:1年次前期授業料全額免除、Bランク:30万円、Cランク:20万円、Dランク:10万円を1年次学費より免除します。

※本校の入学書類選考に合格した方が対象になりますので、特待生試験の合否に関わらず入学できます。

ローン制度

授業料や在学中の生活費など、経済的な負担を軽減する多彩なプランをご用意。

国の教育ローン
(株)日本政策金融公庫
[お問合せ先] 教育ローンコールセンター 0570-008656 HP:http://www.jfc.go.jp/
銀行系の教育ローン
(株)三菱東京UFJ銀行
[お問合せ先] 三菱東京UFJ銀行 各支店の個人ローン窓口
(株)十六銀行 〈学校提携ローン〉
[お問合せ先] 十六銀行 各支店の個人ローン窓口
提携教育ローン
(株)ジャックス「悠裕プラン」 三菱東京UFJ銀行グループ
[お問合せ先] (株)ジャックスコンシュマーデスク/フリーダイヤル0120-338-817
(株)オリエントコーポレーション「学費サポートプラン」
[お問合せ先] (株)オリエントコーポレーション学費サポートデスク/フリーダイヤル0120-517-325

諸制度 特典

諸制度 特典

姉妹校への転入学

転勤・転居などの場合でも、学業を断念することなく、全国の姉妹校(東京、大阪、福岡)へ転入学ができます。


学生割引

本校に在学する学生は、通学定期(夜間部はJR・名古屋市交通局のみ有効)および遠距離旅行の運賃について学生割引が適用されます。


勤労学生所得税控除

本校に在学する勤労学生は学校法人の特典として勤労学生所得税控除の適用を受けます。


学生補償制度

急激・偶然・外来の原因で起きた事故(ケガ)が支払の対象となります。(入院保険金・通院保険金・死亡保険金・後遺障害保険金等が給付されます)


諸制度 特典

国家公務員採用基準

本校昼間部2年課程卒業生は人事院規則により国家公務員採用時には短期大学2年課程卒業と同等に取り扱われます。 修業年限2年以上の専門課程の卒業者 「短大二卒」の区分 内閣人事院 細則給実甲326号より抜粋 初任給、昇格、昇給等の基準


国家公務員採用Ⅱ種試験の受験資格

本校昼間部2年課程卒業者及び、卒業見込者はⅡ種の受験資格を有します。


専門士の称号が付与されます

本校昼間部2年制学科を卒業された学生に対して「専門士」の称号が文部科学省によって与えられます。 平成7年1月23日文部省告示 


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